| 今回の一連の問題は支持率の上下と占領が大きな関連性を有する事に起因するものです。
そこで、私は今回の問題は数値の修正等で処理する事は勿論賛成した上で、
以下のような方法をとる事で問題の根本的な解決を促進できるのではないかと考えます。
【目的】
・占領地に関係する支持率昇降の問題改善
・ゲームとしての選択肢の多様化
・ゲームとしての現実再現性の向上
【具体案】
◎占領の段階では、これを「占領地」と呼称
◎「占領地」を有する国は、「領土化」のコマンドにて「海外領土」とする事が可能
◎「海外領土」を獲得した段階で支持率の上昇が発生する
◎「占領地」を得ても返還しても他国に占領されても支持率の昇降は発生せず
◎「海外領土」を返還や他国に占領されるなどすると支持率の下降が発生
【解説】
この私案の最大のポイントは、占領しただけでは支持率が変化しないという事です。
今回、世界中に派兵していた超大国が、慢性的な支持率の下落に悩まされていたのは、
何よりも、占領地を他国に分与していたからと言う原因が大きいと言えます。
自国の領土的野心を捨てて、各地に派兵していたため、支持率は乱高下した結果、
敗戦国よりも支持率が低い状態になってしまう有様でした。
しかし、考えてみれば、派兵とは、
ａ，「世界の秩序維持」を目指し、達成後は近隣国に占領地を移管
ｂ，「自国の領土拡張」を目指し、隣国に攻め込む
ｃ，「特定地域の治安の回復を企画」し、一国か複数国が軍を派遣する
と、多様な形態を有しています。治安低下で難民を出す国を一時的に管理して、
後に独立させるというやり方は、例えばカンボジアなどで実際に似た例があり、
日本もこの活動に参加していました。このようなケースでの占領・返還は、
現在ゲーム内でも幾度か発生しています。が、現行のゲーム・システムでは、
「ｂ」のケースに対応するのが主眼となっていますから、対応の為に、
国連移譲による支持率減が必要になっています。それを解決するのが、私案です。
また。
支持率１００の国は、現行システム下では、「ａ」および「ｃ」を実施すると、
結果として支持率の低下が発生するのも問題点として考える必要があります。
それについても、私案の導入によって回避できるというメリットがあります。 |
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